古い家を売る5つの具体的な方法
古い家を売却するには、状況や目的に応じた方法を選ぶことが成功のカギです。
5つの具体的な方法を紹介します。
買取専門の不動産会社に売る
古い家をスムーズに売却する方法として、買取専門の不動産会社に売る選択肢は非常に有効です。
買取専門の不動産会社は、リフォームや修繕をして再販するスタイルのため、古い家をそのまま売却することができます。
仲介販売の場合は、劣化や老朽化を理由断わられるケースもありますが、買取業者は再建築不可や契約不適合責任を免責条件にした契約も可能で、売主の負担を大きく軽減できます。
もちろん、相場より価格が低くなるというデメリットはありますが、解体や維持管理の費用、空き家リスク、固定資産税などの継続的なコストを考慮すると、早期売却によるメリットは大きいです。
このように、手間やリスクを最小限に抑えながら確実に売却できる方法として、買取専門会社への依頼は有力な選択肢といえます。
弊社アルバリンクは、築年数の経った家や、訳あり物件の買取も対応している買取専門業者です。
対象エリアは日本全国で展開しており、年間相談件数は2万件を越えています。相談や査定は無料なので、お気軽にご相談ください。
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そのまま中古住宅として売る
古い家でも、中古住宅としてそのまま売れる可能性もあります。
なぜなら、立地や雰囲気、古民家としての価値に魅力を感じる購入者も一定数存在するからです。
実際、弊社のアンケートで「中古住宅の購入について」質問したところ「あり」が75.8%を占めていました。
古い家でも、リノベーションをして住みたいと考えている人にとっては、魅力的な物件になる可能性があります。
耐震性や設備に不安がある場合でも、事前にインスペクション（建物検査）を実施し、状態を明示することで買い手に安心感を与えられます。
古家付き土地として売却する
古い家を売る際、「古家付き土地」として売却すると、家を解体する手間や費用をかけずに売却できます。
「古家付き土地」は、建物の評価額を入れずに、土地の資産価値が重視されます。
再建築可能な土地であれば、購入者は解体・新築を前提に検討でき、売主は現状のまま引き渡しが可能になります。買主が建物の瑕疵を気にせず、土地としての利用を前提にしているため、契約不適合責任のリスクも軽減されるのが特徴です。
古家付き土地について、詳しくはこちらで解説しています。
一部リフォームする
古い家を高く売るための工夫として、一部リフォームを行う方法があります。
なぜなら、買い手にとって印象の良い内装や水回りの設備が整っていることで、購入意欲が高まり、価格交渉でも優位に立てるからです。
古い家でもキッチンやトイレ、浴室などの水回りを最新の設備に変更することで「住みやすさ」がアップし、内覧時の印象も大きく改善されます。
ただし、過度なリフォームは費用対効果が見合わないケースもあるため、事前に不動産会社へ査定を依頼し、どの部分を直すかの優先順位を明確にすることが重要です。
このように、適切な範囲でのリフォームを実施することで、古家の資産価値を高め、より良い条件で売却を目指せます。
空き家バンクを利用する
地方の古い家を売る場合、「空き家バンク」を活用するのは非常に有効な方法です。
空き家バンク制度は、移住希望者や地域再生を目的とした購入希望者とマッチングするために設けられた制度です。
空き家バンクに登録すると、自治体のホームページや「全国版空き家バンク」で全国に情報を発信してもらえます。掲載費用は無料です。
「全国版空き家バンク」では、自治体をまたいで物件を検索できるため、購入希望者にとって利便性が高く、所有者もより多くの人に物件をアピールすることが可能です。
参照元：国土交通省
空き家バンクに登録することで補助金やリフォーム支援制度を設けている自治体もあるため、経済的負担を減らせる可能性があります。
たとえば、福岡県八女市では、家財撤去費用として最大10万円、改修工事費用として最大50万円の補助制度が設けられています。
参照元：福岡県八女市
注意点としては、登録条件や契約の進行に時間がかかること、売却まで時間がかかる傾向があることが挙げられます。
空き家バンクのメリットやデメリットについて、詳しくはこちらで紹介しています。
古い家が売れないときの5つの対処法
古い家がなかなか売れない場合、売却の成功率を高めるための対策をとることが重要です。
具体的な対処法を5つ紹介します。
家の現状を把握し、必要な対策を考えましょう。
ホームインスペクションを受ける
古い家の売却をスムーズに進めたいなら、ホームインスペクション（住宅診断）を受けることが効果的です。建築士などの専門家が建物の構造や設備の状態をチェックするもので、買主に安心感を与え、取引成立の可能性を高めます。
特に、以下のような点を可視化できる点が大きなメリットです。
- 雨漏り・シロアリ被害・配管の劣化などの有無
- 耐震性や基礎の状態
- 修繕が必要な箇所とその緊急度
診断結果を事前に提示しておけば、物件への信頼度が高まります。
また、ホームインスペクションは売主側のトラブルリスクを抑えるメリットもあります。費用はかかるものの、結果的に売買契約成立の確率が上がる投資といえるでしょう。
瑕疵担保保険を付ける
古い住宅を売る際には、瑕疵担保保険を付けることも有効な対策です。
瑕疵担保保険は、引き渡し後に欠陥（瑕疵）が見つかった場合の補修費用をカバーできる保険です。
参照元：国土交通省
保険をつけることで買主にとって大きな安心材料となり、売却の可能性が上がります。
特に空き家や築古住宅など、不具合が出やすい物件では、信頼性をアピールするためにも瑕疵担保保険の導入を検討すべきです。
費用対効果を考えれば、売却活動において非常に価値のある施策といえるでしょう。
相場より価格を下げる
古い家が長期間売れない場合、相場よりも価格を下げることで売却の可能性が高まります。
価格は買い手にとって大きな判断基準であり、多少の劣化や不具合がある建物でも「割安感」があれば購買意欲を喚起できます。
ただし、安くしすぎても買い手がつきにくいケースも考えられますので、不動産会社と相談しながら、値下げのタイミングや金額を慎重に決定しましょう。
早期売却を目指すなら、「価格戦略」は非常に効果的な手段です。高値売却に固執せず、現実的なラインを見極めることが成功への近道となります。
不動産会社を変える
すでに仲介不動産会社に売却を依頼している場合、不動産会社を見直すことも有効な手段です。
売却活動の成否は、不動産会社の販売力や担当者の提案力に大きく左右されます。各社の実績や得意エリア、得意な種別（戸建て、古民家、中古住宅など）も比較検討し、適切な業者選びを行うことが大切です。
複数の会社に査定を依頼することで、市場の相場や物件の評価も把握できます。
また、仲介業者だけでなく、買取専門業者に売却するのも有効な方法です。買取業者は直接物件を買取するため、仲介に比べると時間をかけずに売却を進められます。
弊社アルバリンクは、築年数のたった家や訳あり物件にも対応している買取専門業者です。空き家問題に取り組む買取専門業者として、複数のメディアから取材を受けています。
日本全国の物件買取に対応していますので、お気軽にご相談ください。
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アルバリンクついて詳しく知りたい方は、アルバリンクの評判で口コミや評判・買取実績などについて詳しく説明していますので、ぜひ合わせてご覧ください。
古い家を解体して更地で売却する
老朽化が進んだ古い家の場合、解体して更地にすることで売却しやすくなることがあります。
家をリフォームするより、更地に新しい家を建てた方が工事を進めやすい場合があり、更地を売却した方がスムーズに進む可能性があります。
ただし、以下の費用・税負担がかかる点を踏まえることが必要です。
- 解体費用：30万円〜150万円程度かかる
- 固定資産税：土地のみでは「住宅用地の特例」の対象外となるため、税負担が上がる
更地売却は、買主のニーズとマッチすれば非常に有効な手段となります。費用対効果を見極めたうえで、解体を選択肢の一つとして検討しましょう。
解体の費用について、詳しくはこちらで紹介しています。
古い家を売るときに起こりがちな4つのトラブル
古い家を売る際には、思わぬトラブルが発生することがあります。
売却前後にトラブルに巻き込まれないためにも、しっかり対策をしてから売却に臨みましょう。
購入後のクレーム
古い家の売却で特に多いトラブルが「購入後のクレーム」です。
売買契約後に見つかる設備の不具合や劣化部分に対し、買主から補償を求められることがあります。 特に、水回りの故障や雨漏り、シロアリ被害などは、家での生活に直結するため、損害賠償や補修費の請求といった問題に発展することも少なくありません。
こうしたリスクを減らすには、インスペクション（建物状況調査）を事前に実施し、不具合の有無を明示することが有効です。さらに、瑕疵の告知や保証の有無を明確にした契約書を用いることで、後のトラブルを防ぐことができます。
再建築不可物件の場合改築に制限がかかる
古い住宅の中には、再建築不可物件のため売却が難しいケースがあります。
再建築不可物件とは、建築基準法により接道義務を満たしていないなどの理由から、新たに建物を建てることができない土地のことです。
活用方法が限定されるため、買主がつきにくいデメリットがあります。
再建築不可物件の場合、活用するためには法令に基づいた知識とノウハウが求められるため、個人で対応するのが難しいケースもあります。そんな時は、ノウハウを豊富に持っている買取専門業者に売却するとスムーズに進むでしょう。
弊社アルバリンクは、訳あり物件の買取実績が多数あり、活用のノウハウを豊富に持っている東証上場企業です。
もちろん再建築不可物件も買取対応していますので、お気軽にご相談ください。
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土地の境界線が不明確
土地の境界が不明確な場合も、トラブルの原因となり得ます。
境界が不明確なままでで売買契約を進めると、隣地との境界紛争や引き渡し遅延などが発生するリスクがあり、売却の成功を妨げる原因になります。
このような問題を防ぐためには、売却前に測量や境界確認を行うことが重要です。測量は、土地家屋調査士が行い、登記をして正確に土地の境界線を定めます。
参照元：法務局
家財の放置
古い家を売却する際、家財の放置は大きな障害になります。
残置物があることで物件の印象が悪くなり、買い手が見つかりにくくなるからです。また、買い手が見つかった場合でも、引き渡しの時には家財を処分した状態で引き渡すのがよいでしょう。
家財の処分は、以下の6つの方法があります。
- 自治体の粗大ごみ回収
- 不用品回収業者
- リサイクルショップ
- フリマアプリ・ネットオークション
- 引越し業者
- 遺品回収業者
予算やかけられる手間を踏まえて、処分方法を選びましょう。
家財の処分方法について、詳しくはこちらで紹介しています。
古い家を放置すると発生する4つのリスク
古い家がなかなか売れなくても、放置してしまうと、さまざまなリスクが発生します。
リスクを避けるためには放置せずに定期的な管理を行ったり、早めに手放せるように動きましょう。
資産価値の下落
古い家を長期間放置すると、資産価値が大きく下落するリスクがあります。
住宅は年数の経過とともに建物の価値が減少します。国税庁によると木造住宅の法定耐用年数は22年とされており、22年を超えた建物は税金面では価値がほぼ0となります。
また、放置された家は劣化が進みやすく、カビや雨漏り、給排水管の故障などが発生する原因となります。劣化が進んでしまうと、建物の価値はさらに落ちてしまいます。
適切な管理と定期的なメンテナンスを行いながら、早めに売却に向けて動くことが重要です。
倒壊や火災
古い家を放置すると、倒壊や火災といった深刻なリスクが発生します。
特に築年数の経過した木造住宅では、耐震性の低下や劣化による損傷が進みやすく、近隣住民や通行人に危険を及ぼす可能性もあるのです。
また、放置された家屋に不法侵入が発生し、放火されるおそれも考えられます。
雑草・害虫による衛生面の悪化
古い家を放置すると、雑草や害虫の発生によって衛生環境が著しく悪化します。
衛生面が悪化してしまうと近隣の環境にも影響するので、近隣住民とのトラブルや自治体からの是正命令につながることも少なくありません。
家の管理を行う時には、庭の草むしりや害虫対策も合わせて行うようにしましょう。
特定空き家に指定されると固定資産税が増加
古い家を長期間放置し、行政の改善指導にも応じない場合は「特定空き家」に指定されるおそれがあります。
特定空き家に指定された住宅は、固定資産税の負担が一気に増加する可能性があります。
通常、住宅用地は軽減措置が設けられており、200㎡以下の小規模住宅用地の場合、以下の金額に減額されています。
- 固定資産税：課税標準の6分の1
- 都市計画税：課税標準の3分の1
しかし、特定空き家に指定された場合はこの軽減措置は適用されず、税金の負担が増えるおそれがあります。
参照元：政府広報オンライン
特定空き家の制度について、詳しくはこちらで紹介しています。
まとめ
古い家を売るための具体的な方法や、売れない場合の対処法、さらに起こりがちなトラブルや放置によるリスクについて詳しく解説しました。
特に築年数が古く状態が悪い物件の場合、買い手が見つからず長期化するリスクや、売却後のクレームなどトラブルの可能性も否定できません。
こうしたリスクを回避し、スムーズに解決する手段として有効なのが「買取専門業者へ売却」です。
なかでも、古い家の取り扱いに慣れた買取専門業者に依頼することで、現状のまま短期間での売却が可能となり、手間も最小限に抑えられます。
弊社アルバリンクは、古い家や空き家の買取実績が豊富な買取専門業者です。再建築不可物件や、訳あり物件も柔軟に対応しています。
古い家が売れずにお悩みの方は、ぜひ一度アルバリンクへご相談ください。
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