築60年の木造住宅がやばいと言われる3つの理由
築60年の木造住宅は、外観がしっかりしていても内部に深刻な問題を抱えているケースがあります。
なかでも、次の3つが大きな懸念材料となり「やばい」と言われる要因です。
放置すると、住まいとしての機能を失い、暮らしに深刻な影響を及ぼすおそれがあります。
それぞれの問題点を詳しく解説します。
建物の老朽化による安全性の低下
築60年の木造住宅は、建物そのものの老朽化が進行しており、安全性が大きく低下している可能性があります。
特に、次のような構造体の損傷は、建物全体の強度に直結します。
- 柱の腐食やシロアリ被害
- 土台の沈下や傾き
- 基礎部分のひび割れ
見た目では気づきにくく、放置すると地震や台風時に倒壊するおそれもあります。
大規模な改修工事や構造補強が必要になるケースも多く、費用や施工期間を含めた綿密な検討が必要です。
旧耐震基準による耐震性の不安
築60年の木造住宅のほとんどは、1981年（昭和56年）以前の旧耐震基準で建築されており、現行の基準に比べて耐震性能が大きく劣ります。
参照元：国土交通省
新耐震基準では、「震度6強〜7程度の大地震でも倒壊せず、人命が守られること」が想定されていますが、旧耐震基準ではそこまでの地震対策が施されていません。
実際に、1995年の阪神・淡路大震災では、昭和56年以前に建てられた建物が大きな被害を受けたと報告されています。
参照元：防災情報のページ｜内閣府
築60年の木造住宅では、大地震が起きた際に倒壊や損壊のリスクが高く、安全面で大きな不安が残ります。
耐震性を向上させるためには、耐震補強工事や構造体の見直しが必要です。
設備の老朽化と居住性の低下
築60年の木造住宅では、設備の老朽化により、日常生活の快適さが損なわれていることが多くあります。
特に、次のような不具合が見られがちです。
- 水道管のサビや劣化による水漏れや赤水の発生
- 配線の劣化や絶縁不良による火災や漏電のリスク
- 断熱材や窓サッシの劣化による断熱性の低下と結露やカビの発生
また、水回りの設備や電気容量が現代の生活様式に適していないケースも多く見られます。
設備は部分的なリノベーションでも対応できますが、老朽化が進んでいる場合は、一括で改修した方が効果的なこともあります。
費用や手間を考えると、「もう住み替えた方がいいのでは」と感じる方もいるかもしれません。
ただし、築60年の家は需要が低く、買い手が見つからない可能性があります。
もし、今の家を手放すことを検討しているなら、不動産買取業者に相談してみましょう。
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築60年の木造住宅はリフォームで何年住める？
築60年の木造住宅でも、適切なリフォームを行えば、再び数十年にわたり快適に住み続けることができます。
ただし、その期間は建物の状態やリフォームの内容によって大きく左右されます。
耐震補強や断熱性の向上など、建物の根本的な部分の改修を行うことで、住まいの寿命を延ばすことが可能です。
構造体がしっかりしていれば、20年、30年と延命が期待できるでしょう。
一方で、建物の構造や基礎の老朽化が深刻な場合は、リフォームの効果が限定的になったり、そもそも対応が難しいこともあります。
老朽化の程度によっては、無理にリフォームを選ばず、売却という選択肢も視野に入れておくと良いでしょう。
なお、早期に家を売却したい場合は、仲介業者よりも買取業者に相談するのがおすすめです。
築年数をはじめ物件の状態に関係なく、相談・査定に対応してくれます。
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築60年の木造住宅のリフォームと建て替えの4つの判断基準
築60年の木造住宅に住み続けるか、それとも建て替えるべきか。
この判断には、複数の視点から総合的に検討する必要があります。
ここでは、代表的な4つの判断基準を解説します。
なお、築60年の一戸建てなどの古民家のリフォームや建て替えに使える補助金については、以下の記事でくわしく解説しています。
費用対効果
築60年の木造住宅において、リフォームと建て替えを比較する際に最も注目すべき判断基準が「費用対効果」です。
限られた予算で、どれだけ快適で安心な住まいを実現できるかは非常に重要です。
リフォームは、費用が抑えられ、工期が短く、仮住まいの期間が少なくて済むのがメリットです。
一方、建て替えの場合は、初期費用が高いものの、断熱性や耐震性が大幅に向上し、将来的なメンテナンスコストを軽減できます。
国土交通省の資料によると、リフォーム費用は、部分的な補修であれば数十万円、大規模な改修では1,000万円を超えるケースもあります。
築60年の木造住宅では、構造の老朽化や耐震性の問題を抱えていることも多く、高額になる可能性があるでしょう。
かけた費用に見合う価値があるかどうかを見極めることが大切です。
なお、リフォーム費用の相場については、以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
耐用年数と建物の資産価値
今後どれだけ住めるかという「耐用年数」と、それに伴う「資産価値」も重要な基準になります。
木造住宅の法定耐用年数は22年とされていますが、これはあくまで税制上の目安に過ぎません。
実際には、適切なメンテナンスや補強を行うことで、60年以上住み続けることも可能です。
さらに、リフォームによって断熱性や耐震性を改善すれば、一定の価値回復も見込めます。
ただし、建物の構造や基礎に大きな劣化が見られる場合は、資産価値が大きく下がり、売却時の価格にも影響を及ぼします。
リフォームでは対応が難しく、建て替えが妥当な選択となるケースも少なくありません。
将来的に売却や相続を見据えるなら、建物の耐用年数や資産価値を専門家に診断してもらい、長期的な視点で選択をすることが重要です。
目的や将来のライフプラン
住まいをどう使いたいか、将来どんな生活を送りたいかという「目的」や「ライフプラン」も、リフォームか建て替えかを判断する大切な要素です。
たとえば「家族でずっと住み続けたい」「二世帯住宅にしたい」「老後を見据えてバリアフリーにしたい」といった希望がある場合は、それに合わせた設計や間取りの見直しが必要になります。
リフォームでは対応が難しく、自由度の高い建て替えの方が適していることも多いです。
一方、「あと数年住めれば十分」「思い出を残したい」「費用を抑えたい」といった場合は、一部のリフォームでも十分に目的を達成できる可能性があります。
大切なのは、住宅の現状と課題を正しく把握したうえで、将来のライフスタイルに合った方法を選ぶことです。
再建築不可の可能性
築60年の木造住宅の建て替えを検討する際、まず確認したいのが「再建築不可」である可能性です。
これは、現行の建築基準法に適合しておらず、建て替えが認められないケースを指します。
たとえば、幅4m未満の道路に接している敷地や、接道義務を満たしていない場合は、原則として再建築ができません。
建て替えができない以上、多くの場合は、リフォームしながら使い続けることになります。
再建築不可の建物は、不動産としての価値が低くなるため、通常の物件と違い、買い手が見つかりにくい傾向にあります。
再建築不可に該当する建物を手放したい場合、取り扱い実績のある専門業者へ相談することをおすすめします。
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築60年の木造住宅を売却するならアルバリンクへ
リフォームや建て替えなどで築60年の木造住宅を活用しない場合、売却を考えるかと思います。
しかし、前述したとおり建物の老朽化や耐震性の問題で築浅の物件と比べると、需要は低くなりがちです。
また、再建築不可の場合、不動産としての価値が通常物件より落ちるため、さらに買い手が少なくなってしまいます。
もし、築60年の物件の売却を検討する際は、築古をはじめ需要が小さい物件の買取実績に長けた不動産買取業者への相談をおすすめします。
弊社「株式会社Alba Link（アルバリンク）」は、日本全国の空き家などの売却しづらい物件を積極的に買い取っている不動産買取業者です。
築古物件や立地が良くない物件に関しても、活用ノウハウを豊富に持ち合わせているため、適正な金額をつけて買い取れます。
実際に、廃墟化した空き家の買取も過去におこなっており、フジテレビの「イット」をはじめ、多くのメディアに特集されています。
空き家などでお悩みの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
弊社スタッフが、あなたのお悩みを解決できるよう、全力でサポートさせていただきます。
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アルバリンクついて詳しく知りたい方は、アルバリンクの評判で口コミや評判・買取実績などについて詳しく説明していますので、ぜひ合わせてご覧ください。
まとめ
この記事では、「築60年はやばい」と言われる木造住宅の問題点として、老朽化による安全性の低下、耐震性の不安、設備の劣化について解説しました。
さらに、リフォームでの延命や建て替えの判断基準も紹介し、最適な選択をするための視点を提供しています。
築60年の住宅に不安を感じている方は、まず現状を把握し、ライフプランに沿った対策を考えましょう。
不安を放置せず、行動することが将来の安心につながります。
売却を検討している方は、専門業者であるアルバリンクへの相談も一つの有効な選択肢です。
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