築40年中古住宅の購入はなぜ後悔する?後悔しない5つの対策や売却も解説

築40年中古住宅購入で後悔しないために!注意点や売却についても解説 空き家の売却

「リフォームすれば住めると思って買った築40年の中古住宅が、想像以上に手間とお金がかかって後悔している…」
そんな悩みを抱える方は少なくありません。

築古物件には独特の魅力がありますが、その反面、後から想定外の問題が発覚しやすく、慎重な見極めが欠かせません。

築40年の中古住宅でも安心して暮らす方法はありますが、購入にはリフォーム費用の膨張、住宅ローンの審査、耐震性や断熱性の不安など、避けられないリスクも伴います。

そこで本記事では、以下のような重要ポイントを丁寧に解説します。

最後まで読むことで、築40年の中古住宅にまつわるリスクや後悔の要因を事前に回避し、納得のいく選択ができるようになります。

また、購入後の活用が難しいと感じた場合は、売却や専門業者による買取という道もあります。

私たちAlbalink(アルバリンク)では、築古住宅の買取にも対応しており、空き家や訳あり物件も積極的に査定・ご提案しております。

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空き家についてお困りの方は、以下の記事も参考にしてみてください

築40年中古住宅を購入して後悔する5つの理由

築40年の中古住宅は価格が比較的安く、立地や広さなどの面で魅力を感じる方も多いでしょう。

しかし、購入後に思わぬトラブルやコストが発生し、「こんなはずではなかった」と後悔するケースも少なくありません。

築40年の中古住宅を購入して後悔する人の主な理由は、以下の5つです。

それぞれ詳しく解説します。

予想以上のリフォーム費用が負担になる

築40年の中古住宅は、購入後に想定していた以上のリフォーム費用がかかり、トータルの出費が膨らんでしまうことがあります。

建物の老朽化が進んでいるため、表面的な内装の改修だけでなく、配管や電気設備の交換、屋根や外壁の修繕など、目に見えない部分の工事が必要になるケースが多いからです。

たとえば、水回りの配管が古くなって腐食している場合、キッチンや浴室のリフォームだけでなく、配管全体の交換が必要になることがあります。

また、床下や壁の中の木材が湿気で劣化していれば、構造部分の補修工事も必要です。

こうした見えない部分の修繕費用は、購入前の内覧だけでは把握しにくく、実際に工事を始めてから発覚することも少なくありません。

最初に予算を低く見積もっていると、予想外の出費に悩まされ、購入を後悔してしまう原因となります。

こちらの記事では、空き家のリフォーム費用や補助金制度について詳しく解説しています。

空き家のリフォームには補助金を活用!どのくらいかかるか費用も紹介
空き家リフォームに使える補助金や費用相場を徹底解説!リフォームの目的や活用方法、建て替えとの違いも紹介。耐震補強や水回り改修の費用相場、補助金の申請方法・活用事例まで詳しく解説。補助金を活用して賢くリフォームを進めるポイントをチェックしましょう!

住み始めてから間取りや設備の問題に気づく

築年数が経過した中古住宅では、住み始めてから間取りや設備に問題を感じることがあります。

購入時の内見では気づかなかった不便さが、日常生活の中で顕在化することがあるのです。

たとえば、「収納スペースが少ない」「生活導線が悪い」といったことがあると、日々の暮らしの中でストレスを感じやすくなります。

「マイホーム購入時にもっと注意すればよかったこと」のアンケート調査でも、第1位は「間取り・生活動線のよさ」という結果でした。

マイホーム購入時にもっと注意すればよかったこと

引用元:マイホーム購入時にもっと注意すればよかったこと

加えて、キッチンや浴室などの設備が古く、交換に想定外のコストが発生することもあります。

事前に専門家によるインスペクション(建物診断)を実施し、問題箇所を把握しておくことで、購入後のトラブルや後悔を防ぐことが可能です。

理想通りのリノベーションができない

築40年の住宅では、構造的な制限や建築基準法の改正により、希望するリノベーションが実現できないことがあります。

たとえば、耐震性を確保するために壁の撤去が不可能だったり、天井を抜いて開放感ある空間にするというデザインが構造上できなかったりするケースがあります。

参照元:国土交通省

また、旧耐震基準の住宅では、補強工事に150万〜200万円ほどの費用がかかることがあり、予算的に理想の空間づくりを諦めざるを得ないケースもあるのです。

リノベ前提で中古住宅を検討する場合は、必ず設計や施工の専門家とともに、実現可能性を事前に確認することが重要です。

耐震性・断熱性の不安がある

築40年の中古住宅において、耐震性と断熱性の不安は無視できません。

1981年に建築基準法が改正され、新耐震基準が導入されました。

旧耐震基準と新耐震基準の違い

旧耐震基準で建てられた住宅は地震に対して脆弱な可能性があります。

また、断熱材が不十分な場合、冬は寒く夏は暑いという快適性の低い住環境となることが予想されます。

冬の寒さが厳しい地域では、断熱性の低さが光熱費の増加につながり、生活コストの負担が増すのが実情です。

さらに、断熱性・耐震性の性能向上には大規模な改修が必要となり、150万円以上の高額な費用が必要になることもあります。

物件購入の前には、耐震診断や断熱性能の調査を行い、将来的な補強計画や費用も含めて判断することが求められます。

建築基準法改正の概要や空き家所有者がすべきことについて詳しく知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。

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住宅ローンが通らない

築年数の古い住宅では、金融機関の評価が低く、住宅ローンの審査に通らないケースがあります。

特に、耐用年数を超えた木造住宅や構造に問題のある建物では、担保価値が認められず、ローンそのものが利用できないこともあります。

参照元:SBI新生銀行

また、住宅ローン減税や補助金の対象外になる可能性もあり、資金計画に大きな影響を与えかねません。

こうしたリスクを避けるためには、購入予定の物件について事前に金融機関に相談し、利用可能なローンや条件を確認することが重要です。

なお、築年数が古い中古住宅を手放したいとお考えなら、買取実績が豊富な専門業者に相談してみましょう。

買取業者は物件を買い取った後にリフォームや建て替えを行うことを前提としているため、築年数や建物の状態に関わらず対応できるため、市場で買い手がつかない物件でも買い取ることが可能です。

また、仲介のように買主を探す必要がなく業者が直接買い取るため、条件が合意できればすぐに売却を完了できます。

弊社アルバリンクは、訳あり物件を専門とする買取業者として、築古物件や老朽化した住宅の買取を積極的に行ってきました。

10年以上の買取実績やノウハウがあるため、他社で断られた物件でも買い取れる可能性が高いです。

査定は無料ですので、まずはお気軽にアルバリンクにご相談ください。

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築40年の中古住宅を購入する3つのメリット

後悔する理由がある一方で、築40年の中古住宅には以下のような魅力的なメリットもあります。

それぞれ詳しく解説します。

購入価格が安く初期費用を抑えられる

築40年の中古住宅は、新築住宅や築浅物件と比べて購入価格が大幅に安く、初期費用を大きく抑えられるのがメリットの一つです。

建物の経年劣化により資産価値が下がっているため、同じ広さや立地の物件でも、新築の半額以下で購入できることも珍しくありません。

この価格差を活用して、購入費用を抑えつつ、浮いた予算をリフォームや設備の更新に充てることも可能です。

また購入価格が安いため、住宅ローンの借入額を減らせたり、頭金を多めに入れたりすることで、毎月の返済負担を軽減できます。

限られた予算で住宅を購入したい方にとって、築40年の中古住宅は魅力的な選択肢となります。

立地条件の良い物件が見つかりやすい

築40年の中古住宅であれば、駅近や市街地中心部など、立地条件の良いエリアで見つかりやすくなるのも魅力の一つです。

新築住宅を建てる場合、良い立地の土地は既に埋まっていたり、価格が高騰していたりするため、理想の場所に家を持つことが難しいことがあります。

しかし、築40年の中古住宅であれば、駅徒歩5分以内の物件や、学校・病院・スーパーなどが徒歩圏内にある物件を比較的手頃な価格で見つけられる可能性が高くなります。

特に子育て世帯や高齢者にとって、日常生活の利便性が高い立地は大きな価値があります。

建物の古さよりも立地を重視する方にとって、築40年の中古住宅は理想の住まいを実現できる選択肢です。

リフォーム・リノベーションで自分好みの家にしやすい

築40年の中古住宅は、購入価格が安い分、リフォームやリノベーションに予算を回しやすく、自分の理想通りの住まいにカスタマイズできます。

新築住宅では間取りや設備が決まっているため、自分の希望を反映させる余地が限られますが、中古住宅なら自由度が高くなります。

たとえば、古い和室を洋室に変更する、壁を取り払って開放的なLDKにする、最新の設備を導入するなど、自分のライフスタイルに合わせた改修が可能です。

また、購入価格が安いため、リフォーム費用を含めても新築を購入するより総額が安く抑えられることも多くあります。

ただし、建物の構造によってはリノベーションに制約がある場合もあるため、購入前に専門家に相談して、希望する改修が可能かどうか確認することが重要です。

自分好みの家を作りたい方にとって、築40年の中古住宅は大きな可能性を秘めた選択肢となります。

築40年中古住宅を購入して後悔しないための5つの対策

築40年の中古住宅を購入する際に建物の老朽化や構造の問題を見逃すと、のちのち大きな費用やトラブルにつながることがあります。

そのため、購入前には以下のような項目をチェックして対策することが大切です。

それぞれ詳しく解説します。

基礎・屋根・外壁など外観の劣化状況を確認する

築40年の住宅では、基礎や屋根、外壁の劣化が進行していることが多いため、外観の状態を細かく確認することが重要です。

これらの部分は建物全体の耐久性や安全性に直結し、補修が必要な場合は大規模かつ高額な工事となる可能性があります。

たとえば基礎部分では、ひび割れの有無や幅を確認しましょう。

大きなひび割れがある場合には、構造上の問題が発生している可能性が高いです。

また基礎が沈下していたり傾いていたりするケースは、建物全体に影響を及ぼす深刻な問題であり、そもそも既存住宅のまま住むのは困難な状態と言えるでしょう。

屋根については、瓦のずれや破損、雨樋の劣化状態をチェックし、外壁ではひび割れや塗装の剥がれ、コーキング材の劣化状況を確認し、これらが放置されていると雨水が浸入して建物内部が腐食する原因となります。

外観の劣化が激しい場合は、購入前に専門家に診断してもらい、必要な工事費用を見積もっておくことが重要です。

室内のカビ・湿気・配管の腐食などの内部状態を確認する

室内のカビや湿気、配管の腐食といった内部の問題は、見逃しやすいながらも生活の質や健康に大きく影響する事項です。

特に築40年の住宅では、水回りの設備や配管が老朽化していることが多く、リフォーム費用の予算を大きく左右する要因となります。

たとえば、壁内に隠れた配管が腐食していた場合、漏水が発生し床や壁の張り替えが必要になる場合もあります。

さらに、湿気がこもりやすい環境ではカビの発生リスクが高く、家族の健康被害を引き起こしかねません。

購入前に必ず室内の換気状態や床下、天井裏なども含めた点検を行い、必要に応じて修繕や対策の計画を立てましょう。

雨漏りやシロアリ被害の有無を確認する

築年数の古い住宅で特に注意したいのが、雨漏りとシロアリ被害の存在です。

これらの問題は目に見えにくく、発見が遅れると構造全体に深刻な影響を及ぼします。

たとえば、屋根の隙間からの雨漏りが数年にわたって進行し、木造の梁が腐食していたというケースもあります。

また、シロアリによる土台や柱の被害は、建物の耐震性を著しく低下させるリスクがあるので注意が必要です。

シロアリ調査の専門家や住宅診断士に依頼して、目視では確認できない部分も含めた調査を行い、必要に応じて防除や補修を検討しましょう。

シロアリについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

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ホームインスペクションを活用する

築古の住宅を購入する際は、ホームインスペクション(住宅診断)の活用が後悔を防ぐための有効な手段です。

インスペクションでは、建築や構造の専門家が建物の状態を中立的に評価し、修繕が必要な箇所やリスクを明確にしてくれます。

ホームインスペクションのチェック箇所と内容

たとえば、購入前にインスペクションを実施し、基礎や配管、断熱材などに複数の不具合が見つかり、購入を再検討する判断がつくケースもあります。

コストは数万円からかかりますが、それによって回避できる修繕費やトラブルを考えれば、十分に価値のある投資です。

なお、築40年の中古住宅では、以上のような注意点をしっかりと見極めたうえでも、後々問題が発生する可能性は十分にあります。

そんな時は、ストレスを感じながら住み続けるよりも「手放す」ことを検討してみてください。

購入前に現地を複数回・異なる時間帯に訪問してみる

物件を一度だけ見て判断するのではなく、複数回、異なる時間帯や天候の日に訪問することで、より正確に物件の状態を把握できます。

時間帯や天候によって、日当たりや騒音、周辺環境の様子が大きく変わるため、一度の内覧だけでは気づかない問題点があるためです。

たとえば、平日の昼間に内覧した際は静かだった物件でも、夕方や休日に訪れると、近隣の生活音や交通量が気になることがあります。

また、晴れた日には問題がなくても、雨の日に訪問すると雨漏りの痕跡や排水の悪さがわかることもあります。

朝・昼・夕方と異なる時間帯に訪問すれば、各部屋の日当たりの変化や、周辺道路の混雑状況なども確認できるでしょう。

時間をかけて丁寧に物件を見極めることで、購入後の後悔を防げます。

築40年の中古住宅を購入したものの、想定外の問題が発覚して活用が難しくなったり、維持管理の負担が大きくなったりすることがあります。

このような場合、一般の仲介で売却しようとしても、築古物件は買主が見つかりにくく、売却活動が長期化する可能性が高くなります。

しかし不動産買取業者であれば、物件の状態に関わらず短期間で買い取ってもらえるため、早期に問題を解決できます。

買取業者は独自の再生ノウハウを持っており、一般の買主には敬遠されがちな築古物件でも、リフォームして再販することを前提に買取を行うためです。

弊社アルバリンクは、築古物件や訳あり物件の買取実績が豊富な専門業者です。

年間20,000件以上の買取相談に対応しており、他社で断られた物件でも積極的に買取を行っています。

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築40年中古住宅のリノベーションを成功させる3つのコツ

築40年の中古住宅でも、計画的にリノベーションを行えば、自分好みの快適な住まいに生まれ変わらせることが可能です。

ただし、老朽化した建物には耐震性や断熱性、構造の制限といった課題が多く、失敗を防ぐためには以下のようなポイントを押さえることが大切です。

それぞれ詳しく解説します。

耐震補強・断熱工事を前提にした予算立てをする

築40年の住宅は、旧耐震基準で建てられていることが多く、断熱材も現代の基準に達していない場合があります。

そのため、リノベーションを検討する際は、耐震補強と断熱工事を前提に予算を立てることが重要です。

たとえば、耐震補強だけで100万円以上、断熱工事に50万円以上の追加費用が発生することもあるため、これを考慮せず進めるとリフォーム途中で資金が足りなくなる可能性があります。

こうしたリスクを防ぐには、安全性と快適性の確保を前提にした予算計画を組むことが必須です。

在来工法(木造軸組工法)の物件を選ぶ

築古住宅の構造には制約があるため、リノベーションの自由度を高めたい場合は、在来工法(木造軸組工法)で建てられた物件を選ぶことがおすすめです。

在来工法とは、柱と梁で建物を支える構造のことで、壁を取り払ったり移動したりする間取り変更が比較的容易に行えます。

これにより、「スケルトンリノベーション」のような複数の部屋をつなげて広いLDKにしたり、収納スペースを増やしたり、自由な間取り変更が可能になります。

一方、ツーバイフォー工法や壁式構造の住宅は、壁自体が建物を支えているため、壁を撤去することに制約が多く、大規模な間取り変更が難しくなります。

物件を選ぶ際は、不動産会社に建物の構造を確認してみましょう。

在来工法の物件を選ぶことで、リノベーションの可能性が大きく広がります。

参照元:三井のリフォーム

ワンストップで対応してくれる専門業者に依頼する

リノベーションを成功させるためには、設計から施工、アフターメンテナンスまで一貫して対応してくれる専門業者の選定が非常に重要です。

設計と施工を別々に依頼することで、予算オーバーや工程の遅延が発生し、入居が数カ月遅れるケースもあります。

一方、ワンストップ型の業者を選べば、担当者が一元管理し見積もりや工事の透明性が保たれることで、工程ごとの連携ミスや予算超過のリスクを減らせます。

リノベーションの品質と満足度の向上を実現するために、複雑な工程を一手に引き受けてくれるパートナーを選びましょう。

小林 聖
築40年なのか築40年以上なのかというところがとても大きな差になるので要注意です。
というのも耐震基準が昭和56年に切り替わっているため、築40年ですと昭和60年建築の建物で、コチラは新耐震を基準に設計されていますが、築45年ですと昭和55年建築の建物になるため、旧耐震をもとに設計されていることになります。
昭和56年建築となっている場合でも切り替え時期になるため40年以上の物件の場合は注意して概要を確認する必要があります

【監修者】
株式会社ディライトホーム
小林 聖
福島県でおしゃれな住宅を建てています!

築40年中古住宅の活用が難しいときは売却や買取を検討する

築40年を超える中古住宅は、老朽化や耐震性の問題、リフォーム費用の高さから活用が難しい場合もあります。

そのまま放置してしまうと、倒壊や雨漏り、シロアリ被害といった物理的なリスクだけでなく、不法侵入や火災、近隣トラブルといった社会的なリスクも発生します。

こうした事態を防ぐためには、売却や買取といった選択肢を早めに検討し、住宅を資産として有効に活用することが大切です。

ここでは、不動産仲介による売却と空き家専門業者による買取、それぞれのメリットとデメリットについて解説します。

築40年の中古住宅でも売却できるのか?

築40年の中古住宅でも、条件次第では十分に売却することが可能です。

なぜなら建物自体の価値はほとんどなくなっていても、土地の価値は残っており、立地が良ければ需要があるためです。

特に駅近や市街地中心部、学校や商業施設が近いなど、利便性の高い立地にある物件は、建物が古くても買い手が見つかりやすい傾向にあります。

購入者の中には、古い建物を取り壊して新築を建てることを前提に土地を探している方や、リノベーション前提で安く物件を購入したい方もいます。

このように築40年でも売却は十分に可能ですが、どこに相談するかが重要です。

相談先としては「不動産仲介会社」と「不動産買取業者」がありますが、売却までの期間や売却価格に差があるため、それぞれのメリット・デメリットを把握したうえで自らの希望に合わせて選択することが大切です。

それぞれのメリットとデメリットを詳しく解説するので、ぜひ読み進めてみてください。

不動産仲介で売却するメリット・デメリット

築40年の中古住宅でも、不動産仲介を通じて売却すれば市場価格での取引が可能な場合があります。

不動産仲介会社とは、以下のように売主と買主の間に入って、売買契約をサポートします。

不動産仲介業者

特に立地が良く土地の価値が高いエリアでは、リフォーム前提で購入する投資家やリノベ希望者が見つかる可能性があります。

一方で、老朽化や耐震性の問題がある場合は売却に時間がかかったり、値引き交渉が発生する点がデメリットです。

また、売却後に契約不適合責任を問われるケースもあり、売主としてのリスク管理も必要です。

契約不適合責任
売却した空き家に契約と異なる欠陥があった場合に売主が負う責任のこと

専門家のアドバイスを受けながら、物件の価値と市場動向を踏まえて慎重に判断しましょう。

不動産買取業者に依頼するメリット・デメリット

空き家専門業者による買取は、築古住宅の活用が困難な場合もスムーズに処分できる方法です。

最大のメリットは、現状のままで買い取ってもらえる点で、修繕や清掃などの手間がかからず、短期間で現金化が可能です。

たとえば、老朽化が進んだ木造住宅を相続して買い手が見つからずに困っている場合、空き家再生を手がける専門業者に予想以上の金額で買取してもらえる可能性があります。

また、空き家買取では、売主が後から建物の欠陥などに責任を負う「契約不適合責任」の免責が認められるため、安心して売却できます。

専門の買取業者に売却するメリット

ただし、買取価格は市場価格より低くなる傾向があり、資産価値の最大化は期待しづらい点がデメリットです。

売却の難易度や住宅の状態を見極めたうえで、適切な選択を行うことが重要です。

なお、買取業者を選ぶ際は、実績や口コミが良いことはもちろん「社会的な信頼があるか」もしっかりと見極めましょう。

弊社アルバリンクは、築古物件や田舎の古民家など、訳あり物件を専門に買取を行っている不動産会社です。

実際の利用者からは「地元の不動産屋で断られ続けたが買い取ってもらえた」「対応が迅速で丁寧だった」などの声を多数いただいており、Google口コミでも高評価を獲得しています。

また10年に及ぶ空き家再生の経験を武器にしており、年間20,000件を超える相談をいただいています。

相談は無料ですので、築古物件の売却にお困りの方は、お気軽にアルバリンクまでご連絡ください。

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まとめ

築40年の中古住宅を購入したものの、思わぬリフォーム費用や設備の不具合、耐震性への不安などから「後悔した」と感じる方は少なくありません。

これらの問題は、購入前の十分な調査や専門家によるインスペクションを通じてある程度予防することが可能です。

しかし、築年数の古い住宅には、どうしても解決が難しい構造的な課題やローンの通りにくさといったリスクが付きまといます。

特に、理想のリノベーションが実現できないケースや、住んでから問題が発覚するケースは、金銭面・精神面ともに大きな負担になります。

そうしたリスクに直面した場合、無理に住み続けるよりも、思い切って物件の売却を検討するのも一つの手です。

売却の際には、空き家や古家の買取を専門とする業者に依頼することで、スムーズな現金化が期待できます。

再販や活用ノウハウを持つアルバリンクなら、通常の市場では売りにくい物件でも適正な価格での買取が可能です。

「この家、本当にこのままで大丈夫?」と不安を感じたら、ぜひアルバリンクへの相談を検討してみてください。

後悔を最小限に抑え、次の一歩を踏み出すための心強い選択肢となるはずです。

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監修者
株式会社AlbaLink代表取締役:河田憲二

河田憲二

株式会社AlbaLink代表取締役の河田憲二です。弊社は空き家や事故物件などの売れにくい不動産の買取再販を行う不動産業者で、東京証券取引所東京プロマーケット市場にも上場しています。AlbaLinkのサービスサイトである「空き家買取隊」の運営者も務めています。 【保有資格】宅地建物取引士

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